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本当に待った無しです!天文ファン(私も含め)も星なんか呑気に観ている場合ではありませんよ! [日々雑感]

今日も【Youtube】にUPされた動画の中からチョイスして、皆さんのお役に立ちそうな情報をお伝えしたいと思います。(正直、命に係る問題なので、そんな呑気な事を言っている状況ではありませんが!)

先ずは、過日開催された以下の動画をご覧下さい。
WCH超党派議連】消される前に必聴。国民を監視?!「次のパン◯ミック」「ガン急増」厚労省の驚きの解答! / 神谷宗幣 吉野敏明 原口一博 深田萌絵 我那覇真子

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IHR【世界保健規則改定】を中心に【厚労省】と【外務省】の意図的な悪事(情報操作)の経緯をご覧下さい!
https://www.youtube.com/watch?v=uBlUfgGSW6k&list=WL&index=3

続いてはこちらの動画です。

ワクチン接種6日後に死亡した男性 その検視結果の開示はほとんどが黒塗り その意味と解剖の必要性を考える【大石が深掘り解説】

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https://www.youtube.com/watch?v=glBeSzTjjns&t=517s
遺族に対する【検視結果】が黒塗り?・・・明日は我が身かも?
此処までくると、警察もグル?

PS
近現代史研究家の【林 千勝】の情報から、閣議決定された【地方自治法改正案】の概要が判明しました。
①非常時であれば、個別法に規定が無くても、国が自治体に必要な指示が出来る ②閣議決定を経るのが条件 ③自治体は支持に応じる法的義務を負う ④国が非常時への対処方針を検討する際、自治体に資料の提出を求められる

中でも一番の問題は、法的義務を負うと言う文言が入っていることです。今までコロナ・ワクチンの対応については、国と自治体は対等な立場なので、各自治体に任されてきました。現在のワクチン接種による被害の増加で、接種そのものを拒否する自治体も今後増える可能性があります。でも法的責任を問われれば、各自治体の【ワクチン】に対する正しい情報をお持ちの首長さんも市民や町民を守れなくなります。これでは改正案では無く、改悪案です。私は絶対に反対です。自治体に資料の提出を求めるなら国がまず先に、 国と製薬会社はワクチン接種による【副反応】【副作用】【超過死亡】【死亡原因】等の過去の(全世界を含む)データを開示する義務を負うと言う文言を付け加えるべきです!

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